東スポに関係者が「山口真帆もつながり12人の内1人」と漏らし責任問題が問われる事態に。第三者委員会の問い合わせ窓口はAKS

東スポに関係者が「山口真帆もつながり12人の内1人」と漏らし責任問題が問われる事態に。第三者委員会の問い合わせ窓口はAKS

先日、調査委員会による報告書が提出され会見を行ったAKSですが、その発表の内容や会見の内容が更に炎上に油を注ぐ形になりました。

山口真帆さんが会見中に告発を行った事も衝撃でした。

第三者委員会からの報告ではメンバーの12人につながりと呼ばれる関係があった事が判明したと報告されましたが、その12人について東スポで衝撃的な記事が発表されました。

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12人の内1人は山口真帆だった?

現在、ネットで話題になっている記事がこちらになります。

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NGT48山口暴行事件で運営AKSが疑惑メンバー12人「不問」の深層

東スポが2019年03月24日の記事で「疑惑メンバー12人「不問」の深層」という題で記事を公開しました。

山口がこだわる処分を運営サイドはなぜ決断できないのか? その複雑な事情について、関係者はこう打ち明ける。

「第三者委員会の調査で、ファンとの“つながり”を指摘された12人の具体的なメンバーの名前が挙がった。実はその中に山口本人の名前もあるんです。確たる証拠がある話ではないだけに、名前の挙がったメンバーを全員処分しようとするならば、公平性を保つために被害者である山口を調査せざるを得なくなってしまう。しかし、当然ながらそんなことはできない。それが今回はメンバーを“不問”と判断した要因にもなっている」

12人の具体的なメンバーの中に山口真帆さんの名前が挙がっていると関係者が暴露したという内容になっています。

先日、NGT48の公式サイトで公表された第三者委員会の報告書によると

本件事件及びその背景事情等に関する認識の有無等を書面に記載する方法による調査を行い、対象者38名全員から回答を得た。

非公開かつAKS関係者にも開示しないようことを前提とすること及び記名するか否かはせんたくできるものであることを告知したうえで実施した。その結果、記名者24名、記名しなかった者14名であったが、そのいずれにおいても、対象者は真摯に回答を記載していた。

当然のことながら、現時点までのみならず、今後も、回答が記載された書面及び記名、無記名の者が特定できる資料は、AKSを含め本委員会以外には一切開示しない。

https://ngt48.jp/news/detail/100003226

このような記載があります。

この事件における12人のつながりの情報に関しては第三者委員会までに留めておくという事を示唆しています。

また、先日のAKSの会見では

メンバーの私的領域でのファンとのつながりが挙げられております。

その点についても確たる証拠はないのですが、そのように見受けられる部分があったと報告を第三者委員会より受けております。

このように回答していました。

第三者委員会から報告を受けたものの、AKS自体は把握をしていなかったというスタンスだったと思います。

つまり、関係者は第三者委員会の人間か、第三者委員会が情報を関係者に漏らしたという事になります。

「第三者委員会の調査で、ファンとの“つながり”を指摘された12人の具体的なメンバーの名前が挙がった。実はその中に山口本人の名前もあるんです。」

かなり断定的に発言している事から、守秘義務違反であるとネットでは指摘されています。

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ちなみに会見の中で松村さんは山口さんは私的な繋がりはあったのか?という質問に対して「無かった」と答えています。

ネットの声

12人のうち山口さんだけ名前があがる不自然さや、守秘義務を違反していると指摘する声があがっています。

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第三者委員会の問い合わせ窓口がAKSだった

東洋経済では第三者委員会の役割、公平性を語ったうえで、今回AKSに依頼された第三者委員会の委員長である岩崎弁護士へ取材を依頼した旨が記事になっています。

NGT、厚労省、日大にみる第三者委員会の不可解

この問題の検証・解決に向けた第一歩となるであろう委員会の発足に期待し、選ばれた3人の委員による記者会見が行われるものと待っていたが、そういった案内は一向に送られてこない。筆者から委員長を務める岩崎弁護士の事務所に電話し、取材依頼をすると、応対した事務職員からこんな応答が返ってきた。

「この件に関してはこちらでは何も話せません。取材の可否など含め、すべてAKSさんを窓口にしていますので、そちらにお尋ねください」

取材対応の判断を依頼者AKSに委ねるようでは、この第三者委員会設置にあたって準拠したという、日本弁護士連合会の「企業等不祥事における第三者委員会ガイドライン」(2010年に作成され第三者委員会方式で調査を実施する際に広く普及している基準)が求める委員会の「独立性」という点で、非常に問題だ。

日弁連のガイドライン策定の中心人物である久保利英明弁護士の見解も掲示しており

・第三者委員会が依頼者であるAKSを自らの窓口にしようとしている時点でアウト

・社外取締役が選任したと推測しますが、誰がどのように選定したか明らかにしなければ、委員会の信頼性は薄い

・この委員会も「臭い物に蓋をする」ために持ち出してきたもの

このように今回、調査を行った第三者委員会に対しての疑問を呈していました。

ネットではAKSと第三者委員会の関係については以前から指摘されています。

また、今回の第三者委員会へはもちろん多額の報酬をAKSは払っています。

その報酬はNGT48が今まで活動し、ファンがグッズやCDを購入したお金、それにより出演したCMや番組からの出演料などで賄われています。

だからこそ、ファン、メンバーが納得できる形で結果を出さないといけないのではないでしょうか。

現在は第三者委員会の報告、会見を含めて多くの批判の声が集まり、このまま収束するとは思えない状況です。

これがAKSの思う最善の一手だったのでしょうか。

まとめ

多くの人は山口真帆さんがつながりのあった12人の1人だと思っていません。

また、第三者委員会、AKSに対して不信感を持っています。

もし東スポに関係者がリークしたのであれば、第三者委員会の存在自体が否定されるものでもあります。

今後、どのようにAKSが対応していくのかに大きな注目が集まっています。

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